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マークを選んでSDGsを!第4回「エコマーク」 – いますぐできる身近なSDGs|リンクウィズSDGs

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マークを選んでSDGsを!第4回「エコマーク」

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SDGsと関係が深いマークを紹介する当企画の第4弾は、「エコマーク」です。

エコマークは、環境保全に役立つと認められた商品についている環境ラベルです。

実はエコマーク制度が開始されたのは1989年のことで、環境ラベルとしては古参とも言えるマーク。きっと目にしたことがある人も多いかと思います。

今回はこのエコマークについてご紹介します。

「エコマーク」とは?

エコマークは、商品の一生(ライフサイクル全体)を考慮して環境保全に役立つ商品を認定する制度です。

日本で唯一の国際規格(ISO14024)に則った第三者認証による環境ラベルです。

物品だけでなく、サービスなど幅広い商品を対象としており、商品の種類ごとに認定基準が設けられています。

例えばノートやボールペンなどの文房具、作業服、ホテル、レストランなどに使用されています。

 

 

エコマークの成り立ちの由来は?

1987年~1989年当時、環境庁(現在の環境省)の委託により、(財)日本環境協会によって「環境保全型商品推進事業に関する調査」が行われました。

この調査の中で、西ドイツの環境保護ラベル(ブルーエンジェル)などを参考にした「エコマーク」の基本的な考え方が提案されてました。

これを受けて1989年の2月にエコマーク事業が開始され、「特定フロンを使用しないスプレー製品」など、7種類の品目を対象にしてスタートしています。

 

1989年当時は地球温暖化、オゾン層破壊の大きな要因として「フロンガス」が社会課題となっており、そういった社会背景もあってのエコマークの誕生であることが見て取れます。

1989年 2月 エコマーク制度開始
(No.1「特定フロンを使用しないスプレー製品」など7商品類型の認定基準制定)

出所:エコマーク事業開始の経緯(エコマーク事務局)

エコマークの商品は、どのように作られるの?

エコマークを使用、表示するには、商品カテゴリーごとに認定基準を満たす必要があります。

商品カテゴリーは、かばん・スーツケースから美容室まで多岐に渡ります。

例えば「かばん・スーツケース」では、以下のような商品が想定され、基準が設けられています。

商品類型No.101「かばん・スーツケース Version1」では、買い物でのレジ袋に代わるマイバック、エコレザーやリサイクル繊維などを使用したかばん、ケース、小物入れ、使用後に回収しリサイクルされるスーツケースなどを対象としています。

出所:商品の認定基準No.101 かばん・スーツケース(エコマーク事務局)

認定にあたっては、「革製かばん」、「布製ショッピングバッグ、トートバッグ」などさらに細かく認定基準が設定されており、環境に関する基準と証明方法が細かく定められています。

エコマークの認定審査にあたって、これらの商品カテゴリーの環境基準を満たしていると認定された商品が、(公財)日本環境協会と契約を結ぶことでエコマークを使用・表示することができます。

エコマーク商品は、何に貢献するの?

前述のように環境保全に役立つと認められる商品にエコマークが付けられます。

そのため、エコマーク商品を選ぶことで環境への配慮につながっていきます。

 

このようなエコマークの存在は、環境配慮への”気づき”をうながす役割もあります。持続可能な社会の形成に向けて、さらに多くの事業者と消費者の行動を誘導できるよう、エコマークは製品とサービスの両方でさらに拡大を続けています。

出所:認定取得メリットとマーケティング効果(エコマーク事務局)

どんな商品があるの? どこで買えるの?

エコマークの商品はとても多いため、ここで挙げるのも難しいほどですが、以下のページにその一部が紹介されていました。

ペンやTシャツ、ショッピングバッグなど、普段から使うものの多くにエコマークが付けられています。

こんなところにエコマーク(https://www.ecomark.jp/lifestyle/konnatokoroni.html)

 

また、エコマーク商品の販売や情報提供をしているECサイトは、以下のページで紹介されています。

エコマーク商品データ連携事業者一覧(https://www.ecomark.jp/office/coordination/)

アマゾンやアスクル、モノタロウなど、私たちが普段から利用しているECサイトも含まれているんです。

例えばアスクルで「エコマーク認定」で検索すると、エコマークの商品が多数ヒットします。

 

35年以上にわたって実績のある「エコマーク」。

ぜひ商品を買う時はマークが付いているかどうか、気にしてみてください。

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■情報提供元:公益財団法人 日本環境協会 エコマーク事務局

https://www.ecomark.jp/

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